GMOオフィスサポートのデメリット7つを正直解説！後悔しない選び方

---

GMOオフィスサポートのデメリット7つを正直に解説

良い点を並べる前に、契約前に知っておきたいデメリットを7つ、正直にお伝えします。

すべてが全員に当てはまるわけではありません。

自分に関係するものだけを重点的に確認すると、判断がぐっと早くなります。

まず全体像｜デメリット7つの早見表

細かく読む前に、まずは一覧で確認しましょう。

デメリット①｜郵便物が即時転送されない

最大の弱点がこれです。

郵便物の到着自体はLINEやメールで通知され、中身もスキャンで確認できます。

ただし原本が手元に届くのは、契約プランの次の転送タイミングです。

月1転送なら、届いてから最長で約1ヶ月待つこともあります。

原本が必要な手続きでは、次の表のような遅れが出る可能性があります。

デメリット②｜転送頻度を上げると料金が上がる

GMOオフィスサポートは、郵便の転送頻度が上がるほど基本料金も上がる仕組みです。

月1転送は1,650円ですが、週1転送になると2,750円になります。

150gまでの転送料は基本料金に込みですが、150gを超える郵便や大型郵便は実費がかかります。

郵便が多い事業者ほど、月額が想定より高くなる点に注意しましょう。

デメリット③｜拠点が都市部中心で、地方では使いにくい

利用できる住所は、東京・神奈川・愛知・大阪・京都・兵庫・福岡など都市部中心の拠点に限られます。

地方で自社の地元住所として登記したい人には、選択肢がありません。

地方拠点を重視するなら、全国に拠点を多く持つ他社のほうが向いています。

デメリット④｜会議室・ワークスペースが基本的にない

GMOオフィスサポートは、住所と郵便が中心のサービスです。

単体では、会議室やワークスペースを基本的に提供していません。

対面での商談や面談が多い人は、別途で貸会議室を利用するか、会議室が付く他社との併用を検討する必要があります。

デメリット⑤｜最安の660円プランは住所利用のみ

「月660円」という安さに惹かれて転送なしプランを選ぶと、後で困ることがあります。

転送なしプランは郵便を受け取れないため、登記後に届く書類や、口座開設時の住所確認に対応できません。

登記や口座開設を考えているなら、最初から月1転送（1,650円）以上を選びましょう。

デメリット⑥｜申込時に審査があり、通らないこともある

格安でも、申込時に審査があります。

これはサービスの信頼性を保つための仕組みで、悪いことではありません。

ただし本人確認書類や事業実態がはっきりしないと、通らないことがあります。

書類をきちんと整えてから申し込みましょう。

デメリット⑦｜電話代行・来客対応が手薄

電話転送・電話代行・来客受付といったサービスは、他社より手薄です。

必要な機能があるかを、次の一覧で先に確認しておきましょう。

---

そのデメリット、あなたには問題ないかも？許容できる人の条件

ここまで正直にデメリットを並べましたが、使い方によっては、まったく気にならないものばかりです。

「こういう人なら問題ない」という条件を整理します。

「郵便のタイムラグ」が気にならない人

そもそも郵便がほとんど来ない人、届いてもスキャン通知で内容を把握できれば十分な人にとって、タイムラグは実害になりません。

ネットショップの特商法表記のためだけに住所を使う人などが当てはまります。

「基本料金・転送実費」が負担にならない人

郵便が少なく月1転送で足りる人なら、月1,650円で登記まで対応できます。

150gまでの転送は無料なので、通常のはがき・封書中心なら実費もほとんど気になりません。

「都市部拠点のみ」でも困らない人

ネット中心のビジネスで、住所の見栄えを重視する人にとっては、都心一等地の住所を使えるのはむしろメリットです。

地元での対面営業がなければ、拠点が都市部だけでも支障はありません。

---

デメリットを踏まえたプランの選び方

デメリットの多くは、プラン選びで回避できます。

まず全プランの料金と、どんな人に向くかを整理しました。

初期費用は0円です。

150gまでの郵便転送料は基本料金に含まれます（150g超や大型は実費）。

料金や条件は変更される場合があるため、申込前に公式サイトで最新の内容をご確認ください。

月660円プランで契約してはいけない人

登記や銀行口座開設をする予定がある人は、660円の転送なしプランを選んではいけません。

郵便を受け取れず、後で必ず困ります。

「安さ」だけで選ばず、目的で選ぶのが後悔しないコツです。

迷ったら「月1転送プラン（1,650円）」が無難な理由

どれにするか迷ったら、月1転送プランがおすすめです。

法人登記に対応し、郵便もきちんと受け取れて、月額は業界最安級です。

「登記＋郵便受取」を過不足なくカバーできるバランス型だからです。

郵便が増えてきたら、あとから隔週・週1に上げれば問題ありません。

---

契約前に知らないと損する「見落としやすい条件」

料金の安さだけで決めると、あとで「そんな条件だったの？」となりがちです。

契約前に、次の3点は必ず確認しておきましょう。

---

デメリットを上回るGMOオフィスサポートのメリット

デメリットを踏まえてもなお選ばれる理由があります。

主なメリットは次の3つです。

業界最安級・初期費用0円のコスパ

住所利用のみなら月660円、法人登記できるプランでも月1,650円から利用できます。

入会金・保証金などの初期費用は0円です。

一般的なバーチャルオフィスでは初期費用が1万円前後かかることも多いため、起業初期の固定費を大きく抑えられます。

GMOあおぞらネット銀行連携で法人口座を開設しやすい

バーチャルオフィスは一般に法人口座を作りにくいと言われます。

GMOオフィスサポートはGMOあおぞらネット銀行と連携しているため、設立まもない事業者でも口座開設を進めやすいのが強みです。

東証プライム上場グループ運営の安心感

運営は、東証プライム上場のGMOインターネットグループです。

格安なのに運営会社の規模が大きいため、サービス閉鎖リスクの低さや対応力の面で安心感があります。

---

他社バーチャルオフィスとの比較

主要サービスとの比較表

法人登記に対応した料金帯で、主要サービスと比較しました。

料金・条件は各社で改定されるため、契約前に各公式サイトでご確認ください。

年間総額（初期費用・転送実費・解約費用まで含む）で比べるのが、失敗しないコツです。

地方登記なら他社、コスパ重視ならGMO

整理すると、地方の住所で登記したい人や、会議室も一式ほしい人は、ワンストップやKarigoのほうが向きます。

一方、都心の住所を安く使って登記・口座開設まで済ませたいなら、GMOオフィスサポートが有力です。

最安の登記プランを求めるなら、レゾナンスも比較候補になります。

---

GMOオフィスサポートが向いている人・向いていない人

向いている人

向いていない人と、その場合の代替案

実例で見る「後悔した人」と回避策

実際につまずきやすいパターンを3つにまとめました。

先に知っておけば、ほとんどは避けられます。

---

GMOオフィスサポートのデメリットに関するよくある質問

---

まとめ｜デメリットを理解すれば後悔しない選び方ができる

GMOオフィスサポートのデメリットは、郵便のタイムラグ・拠点の都市部集中・付帯サービスの手薄さが中心です。

しかし、その多くはプラン選びと事前確認で回避できます。

登記まで含めても月額1,650円から利用でき、初期費用は0円です。

都心の住所を安く使って、登記や口座開設まで済ませたいなら、有力な選択肢といえます。

GMOオフィスサポートの評判の詳細は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

まずは公式サイトで、プラン別の最新料金と特典の条件を確認しましょう。